防音性は建物建設時に決まってしまう

ペットを大切な家族と考えているならば、部屋探しの際には短期間で見つけようとせずに、半年程度の期間をかけてじっくり探すことが重要です。なぜなら、防音性能はアパートやマンション建設時に基本性能が決まってしまうので、後から防音工事を行なうことは賃貸物件では通常有り得ないからです。ペット共生住宅では、最初から鉄筋コンクリート造りが採用されていたり、重量鉄骨造として防音性能を高めた設計が行われています。入居者同士も利用規約に同意した上で入居するので、マナー違反を行わない限りはトラブルとなることは無いでしょう。しかし、防音性が考慮されていないペット可物件は、空室が多くなりすぎてなし崩し的にペット可となっている可能性があります。

退去時の原状回復費用で揉めやすい

ペットの種類により建物に対する破損を引き起こす可能性があることは確かです。しかし、原状回復費用として法律上定められている範囲と、国によるガイドラインを逸脱した入居者の全面負担とする契約は、注意しなければなりません。なぜなら、原状回復費用として本来大家が負担すべき内容まで負担を強いられている可能性があるからです。特に多い例として、不動産屋が一括借上げを行っているサブリース物件では、転貸契約にも関わらず本来はオーナーと不動産屋の間で精算されるべき費用についても、入居者へ負担させているケースが目立ちます。原状回復費用について、ペットを理由として理不尽な契約内容となっていないか、事前に確認しなければなりません。

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